2018年の商品相場を
振り返る

2019年02月27日

6年間続いた上昇記録がストップした日経平均。商品相場は?

2018年の東証の大納会(年末最終取引日)で、日経平均株価の終値が2万14円77銭と、前年末の終値(2万2,764円94銭)に比べて2,750円17銭安となり、6年間続いた年間上昇記録がストップしたことが大きなニュースになりました。10月に27年ぶりの高値(2万4,448円07銭)を記録したものの、1日に1,000円を超える下落が12月に発生するなど、その後は不安定な相場が続きました。

では頭打ちとなった株価に対し、2018年の商品相場はどうだったのでしょうか。金をはじめ、主な商品相場を振り返ってみましょう。

<東京金>
米中貿易摩擦などを背景に上昇

2018年の東京金は、1月に最高値4,793円をつけた後、下落傾向が続いたものの、8月16日の4,112円を起点に反転し、12月には4,539円まで戻しました。

年前半は米国の金利・株価の上昇、ドル高などを背景に軟調な相場が続きましたが、大きく値崩れしなかったのは、1月に米国から仕掛けた米中貿易戦争など政治リスクが懸念されていたためです。年後半は、その米中貿易摩擦の行方や米国の景気減速に警戒感が広がり、投資家のリスク回避姿勢が強まる中、株が売られる一方、安全資産とされる金が買われるようになり、金相場は上昇トレンドに転じました。実際、ニューヨーク証券取引所に上場されている世界最大規模の金ETF「SPDRゴールド・シェア」の現物保有量は10月以降、右肩上がりで推移しています。また、中央銀行の金買いも1971年のニクソン・ショック以降で最高となり、金相場の押し上げ要因となりました。

2019年も、米中貿易摩擦に伴う米中の対立関係が長引けば長引くほど、米国や中国をはじめ、世界経済の減速懸念が強まり、資金の逃避先として金が買われやすい状況になるでしょう。

<白金(プラチナ)>
自動車触媒の需要をパラジウムに奪われる

2018年の東京白金は、1月に高値3,618円をつけた後、大きく値下がりし、8月には年安値2,680円を記録しました。これは2009年2月以来の安値水準です。
 白金需要で最も多いのは、排ガス浄化装置用の自動車触媒です。ここ数年価格が低迷しているのは、自動車触媒向けの需要が白金からパラジウムにシフトしていることに加え、いずれEV(電気自動車)の普及によって需要そのものの減少が見込まれることが大きな要因と見られています。
下のグラフのように、自動車触媒向けの消費量は年々拡大傾向にあるのですが、頭打ちとなっている白金に比べてパラジウムの需要が増えていることがわかります。その結果、プラチナとパラジウムの価格が2017年9月におよそ16年ぶりに逆転しました。2019年2月20日現在では、1gあたりの先物価格は白金が2,918円、パラジウムは4,913円と、現在もパラジウムの方が高い状態が続いています。

ちなみに、パラジウムの先物価格は金の価格を上回り、主要貴金属の中で最も高くなっています。2月20日の終値では、NY市場では1トロイオンスあたりパラジウムが1,462.1ドル、金は1,347.9ドル。東京市場では1gあたりパラジウムが4,913円、金が4,771円となっています。

<パラジウム>
自動車触媒の需要増で価格が大きく上昇!

2018年の東京パラジウムは、8月に安値2,767円をつけた後、大きく上昇しているのが特徴。その後は今年に入り5,000円近くまで値を伸ばしています。

価格が上昇しているのは、前述したように自動車排ガス浄化装置向けの需要が大きく伸びているからです。ただ、触媒が必要ないEV車が主流になると、パラジウムの需要も減少する時期が来ると考えられます。英国や中国などは、2040年をメドにガソリン車の国内販売を中止すると発表しています。

とはいえ、当面はパラジウムの需要増が続く可能性が高いでしょう。現在生産されている自動車の95%はガソリン車であるうえ、新興国の経済成長を背景にガソリン車の需要もまだ伸びると見られるからです。

<原油>
需給バランスの悪化で10月から下げに転じる

2018年の東京原油は、OPEC加盟国やロシアなど主要産油国の協調減産を受けて上昇傾向にありましたが、10月4日の高値(1klあたり5万8,300円)をピークに急落し、12月には3万2,890円まで値を下げました。
これに伴い、ガソリンの小売価格も大きく変動しました。経済産業省資源エネルギー庁が発表しているレギュラーガソリン1㍑あたりの全国平均小売価格では、10月に160円まで上がりましたが、12月には146円台まで下がっています。

価格急落の理由としては、米国のイラン産原油の禁輸措置緩和や、OPEC加盟国とロシアの協調減産緩和に伴う増産、米中貿易摩擦の影響による原油需要の減少懸念など、需給バランスの悪化が危惧されたからです。

この価格下落に対して、主要産油国「OPECプラス」(OPEC加盟国+同非加盟国)は2018年12月に協調減産することで合意しています。この合意が守られれば、需給バランスは改善し、今後価格は安定に向かうと見られています。

<小豆>
北海道の天候不順による不作で高騰!

2018年の東京小豆は、5月から10月にかけて大きく値上がりしました。安値は1月中旬の30kgあたり1万2,590円、最高値は10月初旬の1万4,630円です。

小豆は90%以上が「あんこ」用、残りの約10%が「煮豆・菓子」用として消費されています。国内で消費される小豆の60%前後は北海道産なので、北海道の小豆の作柄が相場に大きく影響します。東京商品取引所(TOCOM)に上場されている小豆の標準品も「北海道小豆みがき2等級合格品」です。

ですから、小豆相場は北海道の天候に大きく左右されます。とくに5月中旬の種まきから10月上旬~下旬の収穫期までの天候が大きく影響します。

5月から10月にかけて小豆相場が高騰したのも、北海道の夏の低温・多雨の影響で不作だったからです。ちなみに、小豆は日本の取引所にしか上場されていないため、他の銘柄のように海外市場や為替相場の影響は受けません。つまり「天気」が小豆のトレードで勝つための重要なポイントになるのです。

 

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